化粧品業界でのDX戦略とは？事例を交えて解説します！

商品を販売する際に、顧客の体験が重要視される化粧品業界は、DXによる変革に課題を抱える業種です。

現在、アフターコロナの時代に向けて、多くの化粧品関連企業がDXによる改革を志しています。

そこで今回は、化粧品業界におけるDX事情や課題、実際の事例などをご紹介します。

これからのビジネスで避けては通れないDXについての知見を深め、化粧品業界におけるビジネスを成功に導きましょう。

化粧品業界のDX事情

まずは、化粧品業界のDX事情についてご紹介します。

コロナ禍における化粧品業界の動向を中心に解説していきます。

新型コロナウイルスの影響でDX需要が急増

化粧品業界では、新型コロナウイルスによる対面販売の機会減少によってDX需要が急増しました。

コロナ禍では小売業を中心とした多くの業界がビジネスモデルの変化を求められましたが、化粧品業界は特にその影響が大きかった業界といえるでしょう。

加えて、実店舗での販売が主流である業界ゆえに、DX化に際しての課題が非常に多い業種でもあります。

つけ心地や色合い、肌との相性、香りといった体験が重視される化粧品をWeb上でどのようにプロモーションするか、この問題は化粧品業界におけるDXで、とても大きな課題として残っています。

多くの企業がWebを利用したマーケティングを展開

化粧品業界ではコロナ禍を経て、多くの企業がWebを利用したマーケティングを展開し始めています。

これまでWeb販売等に消極的だった企業がWebを利用したマーケティングに舵を切っているケースも少なくありません。

マーケティングだけでなく、Web上で顧客が体験できるコンテンツを展開する企業も増えてきています。

総じて、これまで主流だった実店舗での商品選択などのフローを経ずに、オンラインで商品購入を完結させる仕組みを準備する企業が増加しているといえます。

ライブ配信などを使った商品販促

化粧品業界ではライブ配信などを使った商品販促がより活発になっています。

以前からインフルエンサーや芸能人などを起用したブランディングをする企業は多く、その商品の魅力をSNSなどを通して多くの見込み顧客に伝えることに成功しています。

また、著名人に商品を使用してもらうことで、その人物のファン層に商品を好きになってもらえることも魅力といえるでしょう。

SNS等で偶然目にした動画や配信が購入に結び付くこともあるため、実店舗に赴かない顧客へのアプローチができることもメリットです。

化粧品業界におけるDXの課題

ここでは、化粧品業界におけるDX関連の課題をご紹介します。

実店舗における販売が中心という特徴がもたらす課題を中心に解説していきます。

店頭販売のように体験ができない

化粧品業界におけるDXの最大の課題として挙げられるのは、店頭販売のような体験を提供するのが難しいという点です。

化粧品を販売する際には、利用者個人の顔や肌質といった身体的な特徴に添って、店頭でテスターを利用してもらったり、美容部員がアドバイスを行ったりしながら商品決定がなされるのが一般的です。

これらの体験や対面サポートが受けられなくなるWeb上での商品販売は、化粧品業界において非常に難しい問題となっています。

DXに際しては、いかにオンライン販売を実店舗での販売に寄せる、もしくはそれ以上の魅力を創出するかが課題となるでしょう。

業界内でDX推進の機運が低い

業界全体を通じて、DX推進の機運が低かったことも化粧品業界におけるDXの課題といえます。

先述の通り、化粧品業界における商品販売は実店舗での対面販売が一般的でした。

そのため、コロナ禍においてもこの販売形態をいかに維持するか、といったマインドが多く残っていました。

このマインドが災いして、他業界と比較してDXの推進が遅れてしまっているという指摘がされることもしばしばあります。

対面販売を維持しつつも変革を推進するマインドが、今後の化粧品業界のDXに際しては必要になるでしょう。

メーカーと販売店のデータ共有が難しい

メーカーと販売店のデータ共有が難しいという点も、化粧品業界におけるDXの課題として挙げられます。

化粧品はメーカーによる直販ではなく、販売店を通じて顧客に届けられるのが一般的です。

そのため、販売データの管理は顧客に接する機会の多い販売店が独自に行うことも多くなっています。

しかし、メーカーと販売店の顧客データは共有しきれていないものも多く、コロナ禍によってその弊害が現れてしまったという現実があります。

DXを推進するにあたって、両者の顧客データ共有は喫緊の課題といえるでしょう。

化粧品業界のDX事例

ここからは、化粧品業界で実際に行われているDXの事例をご紹介します。

Web上での購入サポート

化粧品業界ではビデオ通話やメールを使って実店舗の従業員とコンタクトをとり、商品の販売をサポートする「オンラインカウンセリング」や「メイクアップレッスン」などのサービスが展開されています。

商品選択に関する相談に乗ってくれることはもちろん、自身の肌の写真をシェアすることで自身に適した商品を教えてもらえるといった新たなサービスも登場しています。

これらの施策は顧客の購入を促進するだけでなく、実店舗での販売ができなくなって仕事がなくなっている従業員に仕事を提供できる点でもメリットがある取り組みといえるでしょう。

化粧品業界におけるDXの課題である実店舗でのリアルな体験を克服しつつ、リモートワークの時代における働き方改革にも適応した事例といえます。

Web上で従業員が行うプロモーション

化粧品業界ではWeb上で従業員がプロモーションを行う活動も実施されています。

このような活動はEmployee Generated Contentsの頭文字をとってEGCとも呼ばれています。

これまで芸能人やインフルエンサーが果たしていた役割を従業員が果たすことで、違った魅力を生みだすことに成功しています。

現場で顧客と接する専門家視点での発信を行うことで、ユーザーにとってより魅力的なコンテンツを生みだしています。

また、自社の人材を活用するため、費用が少なく済むというメリットはあるものの、動画配信で魅力的なアピールができる人材を社内で探す必要があることは少々悩ましい点といえるでしょう。

顧客の購入情報をまとめて管理

化粧品業界では顧客の購入情報をまとめて管理する取り組みも広がっています。

販売店における顧客全体のデータだけでなく個人の購入情報を一元管理することで、より顧客満足につながりやすい商品や情報の提供を行う体制を作っています。

顧客がアカウントを作成することでWeb上・実店舗を問わず購入情報を管理できるため、販売店・メーカー両社が顧客情報の管理をしやすくなる点もメリットです。

顧客データによる購買体験の最適化は、利用者の好みや適性で商品選択を行うことが多い化粧品業界においては特に有効なマーケティング手段といえるでしょう。

化粧品販売をDXで変革しよう！

今回は、化粧品業界におけるDX事情や課題、実際の事例などをご紹介しました。

化粧品業界は対面での販売を重視してきた業界ゆえに、DXによるリモートでの販促は業界全体を通した新たな取り組みとしてとらえられています。

それでも、Web上での商品購入がより活発になるこれからの時代においてはDXによる変革は避けては通れません。

Web上だからこそできる顧客体験を提供して商品の販促につなげ、自社のさらなる発展につなげましょう。