製造業の商品改善に有効なQCDSとは？改善方法やポイントもご紹介！

自社商品の改善を行いたいものの、改善すべき点や注力すべきポイントがわからない。

そんなときには、QCDSに着目した商品改善がおすすめです。

QCDSとは品質、価格、納期、サービス内容といった商品の特徴を表したものであり、これらに着目した改善をすることで効果的な商品の改善が可能になります。

今回は、QCDSの具体的な内容や製造業におけるQCDSの改善方法をご紹介します。

QCDSを有効活用して自社商品の魅力を高め、競合他社との競争を勝ち抜きましょう。

QCDSとは

QCDSは商品を評価する際の審査基準となるフレームワークで、Quality、Cost、Delivery、Serviceの頭文字を組み合わせた造語です。

これら4つの要素を軸に評価を行って商品の価値を見える化することが、自社商品の改善点の発見や顧客満足の向上につながります。

現在はさまざまな業界で利用されているQCDSですが、もともとは製造業の現場で生まれた概念であるため、製造業では特に有効活用できるフレームワークといえるでしょう。

製造業におけるQCDSの各要素の意味

まずは各要素の意味する内容をご紹介します。

Quality：品質

Qualityは品質を意味しており、商品の品質が担保されているかを判断する指標です。

商品の品質が落ちれば顧客からの評価も下落するうえに、不良品等が発生した場合には再納品等の措置が必要になる場合もあるでしょう。

品質は競合他社との競争に勝つうえで不可欠な要素であり、自社の成果や信頼に直結する要素であるため、最優先で配慮すべき要素といえます。

Cost：価格

Costは価格を意味しており、商品価格が妥当なものであるかを判断する指標です。

価格設定が適切でなければ、競合他社との価格競争に勝つことが難しくなってしまいます。

ただし、あまりにも安い価格設定は品質面での不安を顧客に与えてしまいかねないため、納得のいく価格帯で可能な限り価格を抑えることが重要になります。

Delivery：納期

Deliveryは納期を意味しており、短納期の実現および納期を守れているかを判断する指標です。

納期の設定を計画的に行わなければ、納期遅れによる信頼の失墜につながる、品質面で不安のあるまま納品を行う等の悪影響を及ぼします。

契約の段階で無理のないスケジュール設定であるかしっかり確認することが大切です。

Service：サービス・サポート体制

Serviceはサービス・サポート体制の充実度を判断する指標です。

サービスが充実していれば単純な商品価値だけではない魅力によって、競合他社との競争において優位に立てる可能性が上がります。

商品販売後の対応で顧客からの信頼を勝ち取るためにも、他の要素との兼ね合いを考えたうえでサポート体制にも力をいれましょう。

製造業のQCDSで意識すべきポイント

ここでは、製造業でQCDSを利用する際に意識すべきポイントを解説します。

基本となるのはQCD

QCDSにおいて基本となるのはQCDの部分で、Sはこれらの要素に次ぐ要素と位置付けられています。

Sにあたる部分は業界や事業内容によって別の内容に置き換えた派生形も存在し、「リスク(Risk)」を追加したQCDR、「安全(Safety)」「環境(Environment)」を追加したQCDSEなどが存在します。

QCDSの優先順位

QCDSの文字列は、そのまま考えるべき要素の優先順位となっています。

QCDSの場合は品質、価格、納期、サービスの順で重要だということを意味しているため、サービスを重視するあまり品質が落ちる、ということはQCDSでは推奨されないということになります。

この優先順位を意識して商品の改善を行うことが、顧客満足の向上につながることでしょう。

QCDSはトレードオフの関係にある

QCDSの各要素は全てを同時に向上させることは難しい、いわゆるトレードオフの関係にあります。

どれかの指標を高めようとすると他のどれかの指標が下がってしまうというのが基本だということを覚えておきましょう。

例えば、納期を早めようとすれば品質が低下しやすくなり、品質を高めようとすれば価格を高くせざるを得ない、といった具合です。

QCDS全てを高水準にまとめることは難しいため、どの要素を妥協するかを前述の優先順位を参考にして検討することが大切です。

製造業におけるQCDSの改善方法

ここからは、製造業におけるQCDSの改善方法について解説します。

現場環境や設備管理が大切

製造業におけるQCDSの改善においては、現場環境や設備管理に注力することが大切です。

製造業において、製造環境は商品の品質や製造効率、必要な人員といった多くの要素の核となる重要なポイントです。

以下で解説する各要素の具体的な改善策においては、現場環境の改善を中心に改善策を講じることを意識しましょう。

Quality：品質

品質を改善する際には、4Mと称される商品の製造に関する事柄を見える化したうえで改善をすることが大切です。

4Mは「人(Man)」「設備(Machine)」「方法(Method)」「原材料(Material)」の頭文字をとった造語で、商品の品質を高めるうえで特に重要な4要素となっています。

また、高品質を求めすぎると顧客の納得のいく価格設定から逸脱してしまう可能性がある点にも注意が必要です。

顧客の求める品質をヒアリングしたうえで、その品質と想定価格に適合した目標を設定することを意識しましょう。

環境面では、機材の修理や点検を定期的に行いましょう。

必要に応じて新しい機材を導入して現場の生産管理を行うことで、品質の低下や不良品のリスクを抑えることができます。

Cost：価格

価格を改善する際には、設備・環境面を整えることによる諸費用の削減が効果的です。

例えば、生産フローの自動化による人件費の削減が挙げられます。

環境の改善のために短期的な費用はかかってしまうものの、長期的に見ればコスト削減につながるため商品単価の低下につながるでしょう。

また、設備自体の品質や故障にも注意を払う必要があります。

設備に不具合が生じてしまった場合、商品の製造が行えないことによる人件費の増大に加えて、復旧のために追加の諸費用が発生してしまいます。

定期的なメンテナンスや設備の改良を通じて余計なコストが発生するリスクを予防しましょう。

Delivery：納期

納期を改善する際には、短納期を目指すと同時にリスクヘッジも意識したバランスのとれた納期設定をすることが大切です。

納期が長すぎることは機会損失につながる可能性がありますが、納期遅れによる信頼の失墜はそれ以上に自社にとってのダメージが大きくなります。

納期の設定を行う際には納品に至るまでの各工程ごとに日数を算出し、トラブル発生時には迅速に対応および調整が必要です。

契約に際しては顧客の希望をヒアリングしたうえで、遅延やトラブルが発生した場合のことを想定した納期設定を行いましょう。

Service：サービス・サポート体制

サービス・サポート体制を改善する際には、自社リソースをサポートに割くための施策を講じることが大切です。

サービスは製品販売時のように直接的に利益が生まれる要素ではないため、人員が不足しがちな製造業においては他業務よりも優先度が低くなりがちです。

そのため、サービスを担当できる人員確保のための工場の自動化や業務のアウトソーシングも有効な手段といえるでしょう。

ただし、前述のとおりサービスは他の要素よりも優先度が低いことも事実です。

サービス改善にコストを割きすぎて、肝心の商品価格に悪影響を及ぼさないよう細心の注意を払いましょう。

QCDSを使って的確な商品改善を

今回は、QCDSの具体的な内容や製造業におけるQCDSの改善方法をご紹介しました。

QCDSは認識しづらい商品の魅力が明確に認識できるため、商品改善を行う上で非常に便利なフレームワークです。

分析を行う中で、これまで気づかなかった商品の強みや欠点も見えてくることでしょう。

QCDSを有効活用して的確な商品改善を行い、他社商品にはない魅力的な商品を提供しましょう。