近年、IoTによって社会の利便性が高まることが期待され、IoTは今後の普及と活用が期待されている技術です。
しかし一方で家電や家具、自動車など周りにあるいたるものがインターネットに繋がるため、外部からのハッキングや内部の不正アクセスなどのリスクも懸念されています。
そこで今回は
について具体的に紹介していきたいと思います。
セキュリティの面において、IoTには大きく3つの問題があるといわれています。
その3点の問題とは
という点です。
この3点からIoTは便利な反面、多数のリスクが想定されるということがわかります。
上記であげた代表的なセキュリティの問題点について詳しく見ていきましょう。
総務省の見解では2021年までに、世界のIoTデバイスの数は約349億個になるといわれており、2016年と比較すると倍増する見込みとなっており、その分IoTは様々なデバイスとネットワーク接続が可能になるため、影響度合いが拡大していくと懸念されています。
またIoTはデバイスのみならず、ネットワークやサーバーなど様々なものと繋がるため、一度攻撃されると芋ずる式に危険にさらされる可能性が高く、影響範囲が広くなっていきます。
IoTへのサイバー攻撃は影響度合いの大きさ、影響範囲の広さから企業にとって大きな脅威になりえます。
IoTの利用は長期間に渡るケースが多く、10年以上利用されるケースが一般的といわれています。
古いデバイスはセキュリティ対策が不十分になりやすく、ウィルスからの危険に晒されやすい状態とも言えます。
つまり長い間ウイルスに感染したままの状態で、長期間情報を流出する可能性も考えられるのです。
サイバートラスト株式会社が提供している、IoT用OS「EM+PLS」では長期間セキュリティ対策をすることができるサービスを提供しています。
OSの脆弱性対策パッチを10年間提供しているので、長期間利用するケースが多いIoTのシステムにとって最適なOSです。
IoTデバイスに搭載されているプロセッサーは、処理機能が限定的であったり、性能に制限がされているデバイスが多いです。
そのためセキュリティ対策が困難で、特定のウイルス攻撃への対策ができない可能性があるということが懸念されています。
このようなシステムの脆弱性を狙ったウイルス攻撃は、デバイス運用をしていくにあたってセキュリティ面の大きな脅威です。
上述の通り、IoTはセキュリティの対策を講じていなければ大きな脅威になりえます。
しかしながら、IoTのセキュリティに関する知識がなく、適切な対処法が分からない企業が多いというのが課題としてあげられていました。
この課題を解決させるために日本政府は下記の5つのガイドラインを設定し、セキュリティ性を向上させるように促しています。
(参照元:総務省 IoTセキュリティガイドライン)
IoTの利用において、高いセキュリティ性を維持するためには、これら5つのガイドラインを守っていく必要があります。
この5つのガイドラインについて具体的に取り組んでいる会社の事例とともに確認していきましょう。
まず最初にIoTを導入する際には社内でIoTに関する方針を整備しましょう。
具体的に行う方針としては下記の通りです。
また内部からの不正にも対応できる体制作りも必要です。
IoTは内部の犯行に弱く、不満がたまった社員が不正を働く可能性も大いに有り得ます。
IPAの調査では「処遇や待遇に不満があった」「企業・組織や上司などに恨みがあった」という社員の不満が原因で、内部の不正に至るというケースが多くありました。
(参照元:組織における内部不正防止ガイドラインIPA)
上記の資料のように、社員の不満を解決させることで、IoTの不正利用に対するリスク低減へと繋げることが可能になるのです。
会社内部でIoTに関係する基本方針を定めている代表的な企業は『株式会社インターネット総合研究所』『Kii株式会社』があげられます。
これらの企業はIoTや情報処理に関する委員会や責任者を設置し、体制そのものを整備しています。
このように基本方針を整備し、社内で共有すればセキュリティ意識の向上に繋がります。
IoTのリスクと、その対策としてあげられるのが
という内容です。
実際にIoTに対して考えられるリスクとそれに対して適切な対策を講じている代表的な企業、パナソニックの事例を見てみましょう。
パナソニックでは
このように考えられるリスクとそれぞれに応じた対策を講じることで、万が一の場合に被害を最小限に抑えることができます。
自社の重要な情報を悪意のある攻撃から守るために設計を考える必要があります。
有効な手段としては
という5つの方法があります。
インターネット上では常に新しい脅威が生まれます。
全ての脅威を事前に防ぐことは難しいので、脅威があったときにどうするかという点も十分に考慮しておきましょう。
全ての機器がインターネットにつながるIoTデバイスの場合、IoT自体にセキュリティ対策をするのみならず、インターネット上でも対策をする必要もあります。
インターネット上での対策として挙げられるのが
という点です。上述の対策をするためにおすすめなサービスが下記の3つです。
東芝「GUARD FIPS Security Toolkit」…高性能の暗号化ライブラリとTLSが特徴
GMO「マネージドPKI for マネジメント」…高速の電子証明書の発行と高い認証
GMOの「Iot IDプラットフォーム by GMO」…IDの管理サービス。様々なIoTデバイスに柔軟な対応が可能
これら3つはIoTデバイスのインターネット上の対策を暗号化・高度な認証機能・ID情報管理などを行い、高度なセキュリティを実現しています。
IoTデバイスはセキュリティにおいて、インターネット上での対策も重要です。
暗証機能・認証機能・ID情報など多数の対策を用いて、セキュリティを強化しましょう。
IoTデバイスを安全安心な状態を維持し、情報発信や共有を行うことも重要です。
安全・安心のセキュリティを保つためにやるべきことは
ということです。
IoTデバイスは一般利用者、サービス提供者、IoTデバイスメーカーなど様々な関係者とつながります。
関係者各々が高いセキュリティ意識を持ち、情報発信や共有をしていきましょう。
今回はIoTにおけるセキュリティ問題と企業がとるべき解決策を5つご紹介させて頂きました。
企業がIoTにおけるやるべきことは
ということです。様々なモノや人がつながるIoTは飛躍的に社会を良くしていく一方で、多数の危険性が潜んでいます。
政府のガイドラインを忠実に守り、IoTにおけるセキュリティ問題を解決させましょう。