営業部長に昇進したものの、「財務諸表の見方がからない」という方も多いのではないでしょうか。
営業に携わっている方の中にも、PLやBSという専門用語に苦手意識をもっている方は少なくありません。
そこで今回は、PLやBSの重要性やその概念といった基本的な知識を解説します。
財務諸表の使い方を理解することで、経営状態を確認しながら、明確な根拠のある戦略を立てられます。
まずは、PL・BSという言葉の概念と、理解しておくべき理由を解説します。
冒頭でも触れたように、PL・BSを理解することは、精度の高い戦略を作ることに繋がります。
PL・BSは、財務諸表の1つであり、企業が会計期間内の実績を報告する書類として用いられています。
PL・BSにキャッシュフロー(CF)を加えた財務三表を作成することで、どのような事業に、どれくらいのお金が使い、どれくらいの利益が生まれたのかを客観的に把握することができます。
PLやBSといった財務諸表を理解すべき理由は、経営戦略を立てる土台を明確にするためです。
財務諸表を作成する主な目的は、利害関係者(経営者、債務者、投資家)に対して広く情報を公開することとされていますが、次の経営戦略を立てる営業部長もその内容を理解していなければなりません。
自分たちの構想通りにお金が動いているかを確認し、次なる戦略の明確な根拠を示してくれる書類がPL・BSなのです。
それでは、財務諸表の1つであるPL(損益計算書)の見方を解説します。
損益計算書は、企業の経営成績を示す書類として用いられ、Profit & Loss Statementを省略してPLと呼ばれます。
そして、下の図に表したように、一定期間の収益のと費用を網羅し、収益から費用を差し引いた純利益を算出した書類がPLです。
ここまでの考え方はシンプルですが、財務諸表上では収益と費用をその特性に合わせて細分化する必要があるため、それぞれの言葉の意味についても理解しておく必要があります。
PLに記載される収益は、その特性ごとに次の3つに分類されます。
モノの対価として得たお金
本業以外から発生したお金
臨時的に発生したお金
住宅会社を例にあげると、提供した家の対価として得たお金が売上、社長が行った講演費用が営業外収益、事務所が災害に振り込まれた保険金が特別利益に該当します。
PLに記載される費用は、次の5つです。
直接売上に紐づく費用
本業の売上には直接対応しない費用
本業に直接関係のない、営業活動にも関係のないと考えられる費用
臨時かつ多額に発生した費用
先ほどと同じように住宅会社を例にあげると、住宅の材料費が売上原価、広告費用が販売費及び一般管理費、借り入れに対する利息が営業外費用に該当します。
販売費及び一般管理費については、企業によって考え方が異なるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
次に、BS(貸借対照表)の見方を解説していきます。
BSは企業の財政状況を示す書類であり、Balance Sheetの略称として用いられています。
BSは、資産から負債を引き、純粋な資産がどのくらいあるかを示す財務諸表です。
ただし、PLと同様に、資産と負債のも特性ごとに細かく分類されるため、その内訳についても確認しておきましょう。
BSに用いられる1つ目の項目が資産です。
一般家庭では、お金そのものや家が資産に該当しますが、財務諸表ではお金に変わるまでの期間によって、次の2つに分類されます。
現金や預金、売掛金などのお金もしくはおよそ1年以内にお金となるもの
建物や車両などの1年以上の将来にわたって費用や手元現金となるもの
BS上では、負債も資産と同じように次の2つに分類されます。
買掛金や短期借入金などのおよそ1年以内に現預金の支出につながるもの
長期借入金や社債などのおよそ1年を超えて現預金の支出につながるもの
PLとBSの見方が分かったところで、その使い方を解説していきます。
これから解説するように、「財務諸表のつながりを理解する」、「PL=5つの利益の算出」、「BS=経営のバランス確認」という使い方をすることで、適切な経営に活用できます。
PLとBSを正しく活用するための、最初のポイントが財務諸表のつながりを理解することです。
繰り返しとはなりますが、PLが特定期間における財務状況、BSが1年間の積み重ねを数値に反映しています。
一般的な理屈では、見込み通り利益が上がれば、純資産も増えていくのです。
しかし利益が増えているにも関わらず、純資産が計画通りに増えていかないとなれば、資産と考えられている売掛金などに問題があるのではないかと推測できるわけです。
特に現場を指揮する営業部長などの役職にあたる方は、PLをより重要視して分析するのがいいでしょう。
収益に関わる営業活動は経営者ではなく現場が実行します。
純利益を増やし会社の力をつけるために必要なことを分析・戦略立案するのに役に立つはずです。
PLとは、一定期間の収益のと費用を網羅し、収益から費用を差し引いた純利益を算出するための財務諸表です。
そして、先ほど解説した、売上や営業外収益を用いることで次の5つの利益を算出できます。
企業の生業としているサービスによって得られた利益。
粗利とも呼ばれ、利益そのものを指す。
会社の営業力のみで獲得した利益。
売上総利益から、広告費用が販売費及び一般管理費を差し引いて算出。
本業以外の収益や費用をまとめた利益。
利益が大きかったとしても、返済の利息などの費用が大きいことで、経常利益が小さくなる。
法人税など、その期に納めるべき税金を支払う前の利益。
決算期における最終的な利益が当期純利益。純粋な利益を指す。
財務諸表に慣れていないうちは難しく感じされるかもしれませんが、算出した利益を競合他社の利益と比較してみましょう。
会社の規模によって利益の大きさは異なりますが、それぞれの割合を算出することで、競合他社との戦略の違いを明確にすることができます。
BSはその名の通り、経営のバランスが取れているかという目線で確認していきましょう。
負債と純資産は、資産や売上高と比較して割合を算出することが重要です。
適切な割合は企業ごとに異なりますが、PL同様に競合他社と比較してみることで、企業の安定性を推し量ることができます。
PLとBSは会社の動向を数値で表し、客観的な分析にも活用できる財務諸表です。
現段階ではよく分からないと感じている営業部長も、財務諸表の使い方を理解すれば、経営状態を確認しながら明確な根拠のある戦略を立てられます。
馴染みがない段階では、各利益の算出や経営バランスの割合を確認し、競合他社と数値と比較してみることをおすすめします。
経営方針のすべてを真似することはできませんが、どのような部分にお金をかけているかを確認することは可能です。
様々な数値分析を何回も繰り返しながら、財務諸表から営業戦略を考えられる人財に成長しましょう。